厚生労働省と新型インフルエンザ

新型インフルエンザは、いつ発生してもおかしくなく、世界的な流行が心配される中、厚生労働省は新型インフルエンザのガイドラインを出し、対策を進めていますが、家庭での予防や予防接種のワクチンの備蓄の問題など、私達はどう予防や対処、備蓄などをどうしたらよいのでしょうか。

厚生労働省の新型インフルエンザのガイドラインによると新型インフルエンザは鳥類などのインフルエンザウイルスが変異して人から人に感染しやすくなったもので、現在は人間は免疫を持っていないため大流行の恐れがあるということです。

H5N1という強毒型ウイルスが変異すると被害が大きくなるということです。

東京都の保健所によっては新型インフルエンザの基礎知識をパンフレットにまとめ区民向けに作成し6月から配布しているといいます。ガイドラインにはどのような病気なのかとかワクチンやクスリの備蓄はどのくらいなのか、感染が身近で起こったらどう行動すればよいのかなど基本的な情報を書いてあるそうです。

今までもインフルエンザウイルスの変異で感染が大流行した事例はスペイン風邪などがあり日本においても2300万人が感染し39万人が死亡しました。

厚生労働省の新型インフルエンザが全国に流行した場合の試算は、最大2500万人が医療機関を受診して64万人が亡くなると出ています。

現在、国民の中には通常のインフルエンザと新型インフルエンザとの違いを認識しておらず、もっと危機感を持つべきとの声もあります。

便利な世の中となり、これだけ交通手段が発達していると世界のどこで新型インフルエンザが発生しても、日本に入ってくるのは時間の問題といいます。しかし、ウイルスからワクチンを作るまで半年はかかるそうですから、その間私達は無防備であるといえます。

現在、厚生労働省は鳥インフルエンザから製造した備蓄ワクチンがあるといいますが、新型インフルエンザが発生した場合、医療関係者を中心に電気や水道などのいわゆるライフラインに従事する1000万人を優先的にワクチンの予防接種を受けさせるという事です。

予防接種のワクチンの備蓄からして、新型インフルエンザが流行しても、すぐには予防接種は受けられない事になります。

次回は、新型インフルエンザの予防と対処や備蓄についてです。

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